被害にあってしまったら、できるだけ早く専門家に相談しましょう。友人もそうだったのですが、「騙された自分が悪い･･････」と泣き寝入りしてしまっては、せっかく取り返せるものも取り返せなくなってしまいます。

相談できる機関は「消費生活センター」があります。消費生活専門相談員という資格を持った相談員が対応してくれ、相談に乗ってくれます。公的機関であるため、相談時間が平日の日中のみというところがほとんどですが、無料で相談にのってくれます。

インターネットで情報収集をするという方法もあります。悪徳商法のクーリングオフ、契約解除について代行サービスを行っている専門家（行政書士や弁護士など）がたくさんありますので、検索してみるのもよいでしょう。無料とは行きませんが、契約解除通知（内容証明郵便）の作成や提出を代行してくれます。